2024.07.19 2024.09.01
  • ビジネス知識・スキル

成功するリーダーが実践する1on1面談 の極意

こんにちは、FCE 7つの習慣(R)BusinessOwnership研修ファシリテーター松村です。 さまざまな企業様のご支援をする中で、多くいただくご相談に「1on1 面談」があります。

「部下との対話が表面的になってしまう…」
「1on1でのフィードバックがうまくできず、気がついたら自分ばかり話している…」

本来なら1on1の時間で、今抱えている部下の悩みを聞いたり、
さらなる成長や解決策を見出すコミュニケーションを取ったり、
そんな有意義な時間にしたいのに 、なかなかうまくいかない…

今回は、「1on1を実施する際に、押さえておくべき2つのポイント」をお伝えします。
ぜひ皆さんの仕事の中で、実践してみてください。

【目次】

面談「前」の準備で、8割決まる

1on1の面談を実施するとなったとき、 

「面談の場でうまく相づちを打たないと」「相手の話を聞かないと」 

と面談「中」どのように聞くか、ということを準備をしている人が多いと思います。 

 

しかし、実際面談の場になると「昔の俺すごいだろ」みたいな自慢話で終わったり、 

部下も自分も微妙な雰囲気でシーンとなってしまったり。 

結果として、部下は「今日の1on1の時間は何だったのだろう…」「1on1を実施するが意味ないな」と感じてしまうケースがあるとお聞きします。 

 

もちろん、1on1という面談の中で「こうしよう」と考えることは大事ですが、 

実は面談「前」にどのような準備をするかということが重要で、事前にどのような設計や準備をして臨むかで、面談の8割が決まるのです。 

 

では、具体的にどのような準備をするのでしょうか。 ポイントは2つあります。

ポイント①ワンストライクとワンボール 

1つ目のポイントは、「ワンストライク・ワンボール」を棚卸しすることです。 

 

たとえば、この1か月・3か月・1年と期間は様々だと思いますが、 

その部下が「成長したところや頑張ったところ、活躍してくれているところ」 

を考えます。いわゆるワンストライクです。 

またどういう「事象」で成長した、頑張っているな、活躍してくれているなと感じたのかも一緒に思い出してみましょう。 

 

逆に今月・四半期・今期で、部下に「もっと頑張ってほしいところはどこか 」も書き出します。これがワンボールです。 

この2つを事前に書き出し、ご自身の中で一定期間の棚卸しをしていただくこと。

とても簡単ですが、基本的な準備になります。 

 

しかし、ワンストライク・ワンボールを考える上で、上司の方が思わずやってしまう「落とし穴」があるのです。 

ポイント②事象とセットで伝える

よくあるケースは「上司が、そもそも観察できていない」というパターンです。 

 

例えば、上司から部下に 

「鈴木さんはこの1ヶ月、チーム全体を見て動くようになったよね 」 

と伝えたとします。ただ、この内容はその上司でなくとも言うことができます。 

 

ここで重要なのは上司が「なぜならば」を続けて、伝えることができるかどうかです。 

 

「鈴木さんはこの1ヶ月、チーム全体を見て動くようになったよね。なぜならば、週次の会議でチームメンバーの進捗を確認する質問をしていたよね。サポートが必要なメンバーがいれば、ロールプレイングの時間を設定していたね。 」 

 

こんな感じで、”なぜならば”を付け加えて、 

「実際の事象と一緒に伝えること」が2つ目のポイントです。 

 

でもいざ、ワンストライク・ワンボールを「なぜならば」とセットで伝えるとなると、 

・日々部下がどのように、仕事に取り組んでいるのか 

・どのようなことで悩み、考え、行動しているか 

ということを知る必要があります。 

 

そのためには会議での姿勢や発言、日々提出する業務報告や、社内での様子など、 

まずは「部下をよく知るために、観察する」ということが非常に重要なのです。 

 

部下を知ることこそ、1on1を成功させる秘訣とも言えるでしょう。 

まとめ

今回、部下との1on1で抑えるべき2つのポイントについてお伝えしました。

ポイント①面談「前」の準備で、8割決まる

ポイント②事象とセットで伝える

いきなり実践するのは難しいかもしれませんが、日々の業務のなかで 一歩ずつぜひ実戦してみてください! 

 

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この記事を書いたコンサルタント

松村 聖也 (株式会社FCE)

東証一部上場コンサルティング会社にて、営業職に従事、北海道東北地区を担当し、トップセールスの成績を収める。
経営者・管理職・教員に対して、20,000名以上に対して研修を実施するとともに、年間約200社の経営相談を行う。外郭団体における役員としてトレーニング講師も務める。

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